最近の日本のテレビ界はガラパゴスといっていい 第 1,216号

 世界的に見ても、日本のテレビ界はガラ

パゴスといっていい。ニュース報道、

テレビ映画、テレビタレント―。

 

 そして、若者がテレビを捨てた。

この本は、衰退へと向かいつつ

あるテレビというメディアに、

その“余命”を宣告した本である。

 

 田中角栄が見つけた「ビジ

ネスモデル」とは。

 

 テレビ局が開局するには、監督

官庁の意向が大きく左右する。

 

 かつては郵政省がこれを担当し、地方の

財界や新聞社、地元選出の代議士などを

巻き込んで、相当な利権が動いていた。

 

 ローカルテレビ局の株主の多くは、

地元の新聞社である。

 

 そんな地方のメディア王たちに対し、

政治的に力を発揮したのが、1957

年に39歳の若さで郵政大臣に

就任した田中角栄だった。

 

 全国各地の資産家たちが、テレビ局を作

ってひと儲けしようと、当時の郵政省

に申請が殺到したのである。

 

 大臣に就任したばかりの田中角栄が異を

唱える。「ナショナルクライアントの

商品の価格に上乗せされた広告費

東京キー局の収入になり、そ

のキー局からネットワーク

を組む各県のローカル局

に広告費が配分されれば十分、

ローカル局の経営はやっていける」

 

 なんと、田中角栄は今日まで綿々と続く

“ローカル局が儲かるビジネスモデル”

を、誰よりも早く予見していたのだ。

 

 ローカル局のビジネスモデル─。ご存じ

ない方もいるだろうが、実はローカル

局の収入の大半は、キー局から支払

われる「電波料」で賄われている。

 

 かくして、若き田中郵政大臣は、民放

36局、NHK7局の大量免許の発行を

断行する。世に言う「角栄の大

量免許交付」である。

 

 そして、田中大臣以降も、郵政大臣の

ポストは、田中派およびその後継

派閥が牛耳ることになった。

 

 全国のローカル局も、長く彼らの影響

下に置かれることになったのだ。

 

 ローカル局の未来は暗い。

 

 正力松太郎という怪物日本のテレビ史

が再び動き出すのは、戦後である。

 

 扉を開けたのは読売新聞社社主、

正力松太郎氏であった。

 

 簡単にその経歴を紹介すると、警察官僚

としてスタートしたそのキャリアは、

警視庁警務部長のときに、皇太子

(後の昭和天皇)が暴漢に襲

われた「虎ノ門事件」の

責任を負い、懲戒免官となった。

 

 その後、かの後藤新平らの後押しで経営

難に陥っていた読売新聞を買収。ラジ

オ面を創設したり、アメリカから

ベーブ・ルースら大リーグを

招いて親善試合を催した

りと、数々のアイデ

ア経営で部数を飛躍的

に伸ばし、読売新聞を朝日

や毎日と並ぶ全国紙に押し上げた。

 

 

 指南役『テレビは余命7年』

  の詳細、amazon購入はこちら↓

   https://amzn.to/2QzvCLO

 

 今回も最後までお読みくださり、

     ありがとうございました。感謝!

スポンサードリンク

♥こちら噂の話題満載情報♥

ぜひ、いいね!を「ぽちっ」とお願いします

コメントをどうぞ

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

日本語が含まれない投稿は無視されますのでご注意ください。(スパム対策)

このサイトはスパムを低減するために Akismet を使っています。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください